日本政府が掲げる 2050 年カーボンニュートラル実現に向けた取り組みなど、世界的に脱炭素化への動きが加速し、エネルギー業界は大きな転換期を迎えています。
現在の日本は、石油製品を含む化石燃料が約 80%を占める主要な位置にあり、今後、太陽光や風力といった再生可能エネルギーの比率が高まると予測されています。この変化は、エネルギー業界全体に大きな影響を与え、私たちのビジネスモデルにも変革を迫るものとなっています。
一方で、地震大国である日本において、持ち運びが容易な石油製品は依然として重要な役割を果たしています。実際、昨年発生した令和 6 年能登半島地震の際も、石油製品は重要な支援物資として位置づけられ、この観点から、今後も社会インフラの一部として不可欠な存在であり続けると考えられます。
石油製品の需要が続く限り、当社は従来の事業を大切にしつつ、同時に商社としての強みを活かして、時代のニーズに合わせた新しい商品やサービスの取り扱いを拡大していきます。
さらに、新たなビジネスモデルの創出にも注力し、当社グループのあり姿を描きながら、2024 年度から始まった新中期経営計画の実現に向けグループ一丸となり取り組んでいます。
長年、石油製品を主力として事業を展開してきた当社グループですが、品質で他社と差別化が出来ないエネルギー業界において、私たちが最も重要視してきた「人間力」を中心に据えた採用方針が、当社グループの成長と成功の礎となっていると自負しています。
事業の改革、事業領域の拡大、新規ビジネスの創出等、様々な分野で対応可能かつ挑戦し続けられる多様な人財の開発と育成を中期経営計画の人財ビジョンにも掲げており、この挑戦を成長の機会として捉え、私たちと共に未来を創る勇気と熱意を持つ方々との出会いを心から楽しみにしています。